【書評】『人類2.0』(小林慎和)

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お薦めの本の紹介です。
小林慎和さんの『人類2.0』です。

小林慎和(こばやし・のりたか)さんは、工学博士・経営コンサルタントです。

アフターコロナにやってくる“新世界”とは?

今、世界は、「コロナショック」という、誰も経験したことのない未曾有の危機を迎えています。

いかにこのコロナ危機を乗り越えるべきか。
「アフターコロナ」の世界は、どのようなものになるのか。

これらの問いに、誰も完全な答えを出せない現状で、私たちは、いかに生きていけばいいのでしょうか。

小林さんは、世界規模で同時期に急速に起こったこの危機を乗り越えるために必要なのは、未来を想像する力だと述べています。

 地方の飲食店のオーナー、大都会・東京で働くビジネスパーソン、ベンチャー企業の経営者、地方に住む農業従事者、外資系企業で働くビジネスパーソン、大企業の経営者、公務員、派遣スタッフ、学生、子を持つ親たち・・・・・。それらの人たちの目の前に広がる景色がどのように変わっていくのか。その未来を想像し、打つ手を共有する。それぞれの立場を想像し、それぞれの人の目線に立って、アフターコロナの世の中を見据えていくしかありません。
この10年、スタートアップ企業を経営していくなかで、常に未来をどうデザインしていこうかと想像してきました。その想像力をアフターコロナに向け、本書でその考えをまとめています。

ところで、コロナショックはいつまで続くのでしょうか?

結論としては、最低でも2021年夏までは続くのではないか。わたしはそう睨(にら)んでいます。2021年に延期された東京オリンピックの開催もむずかしいかもしれない。わたし自身は、その予測のもとで動くつもりですし、すでにそうしています。
その結論に至る最大の根拠は、「ワクチンの一般への普及の時期」にあります。今回のウイルスでもっとも厄介なことは、「潜伏期間の長さと無症状な感染者の存在」でしょう。
この特性がある以上、ワクチンがないなかで一時的に新規感染者が減少しても、外出や経済活動を完全に元通りにすることはできません。抗体検査により、すでに抗体を持つ人も確認されてきましたが、世界規模での実態把握には至っていません。
人類の叡智(えいち)を結集することで、ワクチンは今年中にきっと開発されると思います。でも、それを全世界の77億人いる人類すべてに配るほど大量に生産し流通させるには、1年から1年半はかかるでしょう。
そう覚悟を決める必要があります。最悪の事態を想定し、最善を尽くす。これしかありません。

いつ、以前のような世界に戻ることができるのか?

2020年3月下旬頃、わたしは常にそのことを考えていました。いつになれば、夜明けが来るのか、と。
しかし、それから出来事を見ていくにつれ、考えが変わりました。
アフターコロナにやってくるのは、“新世界”なのです。

もう、元のような世界に戻ることはないのです。

このウイルスは、わたしたちを「人類2.0」に変えようとしています。

『人類2.0 アフターコロナの生き方』 Prologue より 小林慎和:著 プレジデント社:刊

「コロナ後の世界」は、「コロナ前の世界」に戻ることはない。

そう言い切る小林さんが描く「未来のビジョン」とは、どのようなものなのか。

本書は、コロナ後の“新世界”とそこに生きる「人類2.0」について、コロナ前と比較しながらわかりやすくまとめた一冊です。
その中からいくつかピックアップしてご紹介します。

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企業を強くするのは「自由な時間」

コロナショックは、私たちの働き方に大きな変革を起こしました。
「社員教育」も、その中のひとつです。

これまでのような、上から押し付ける画一的な方法では、若い人たちにそっぽを向かれてしまいます。
どうすれば、優秀な人材が集まる、強い組織をつくることができるのでしょうか。

 企業内で強いメンバーをつくりあげるために、教えるべきものを一方通行で与えることは効果が薄くなっています。誰かによって選ばれた「なにか」という教育コンテンツは、メンバーからの拒絶反応しか生みません。
なぜなら、今日の自分が学ぶべきだと思っていることと、あまりにも乖離(かいり)しているからです。
研修など、社内で提供する教育コンテンツの履修がなかなか進まないのは、従業員の怠惰(たいだ)や情報共有が徹底されていないからではありません。今日の自分にとってのニーズを感じないからなのです。
では、なにを与えれば強いメンバー、チームはできあがるでしょうか?

それは、「自由な時間」だと思います。

今日の自分がほしいものを世界中から手繰(たぐ)り寄せる情報発掘力を持つ若い従業員に必要なのは、自由な時間なのです。在宅・リモートワークでも、意欲の高い人材は、隙間時間を見つけ情報を発掘していきます。
自由に、今日の自分が必要と思うものを発掘し、スポンジのように吸収していく‐‐。そういった動きができるメンバーが集まるチームは、「最新の教育を今日受けたチーム」として、確実に成果を上げていくでしょう。
強い企業をつくるには、安心できる環境での自由な時間をつくることです。自由な時間は、最高の教育コンテンツなのです。

それから、これはちがう切り口からの社員教育ですが、わたしが経営する会社のスラックスでは、「#雑談なんでもOK」というチャンネルを用意しています。ここに日々、従業員が思うままに面白いと思う記事や本の内容、考えを投稿していくのです。
会社とは別に、わたしが運営するオンラインサロンにも、サロンメンバーの雑談場所を用意しています。それこそ知人のスタートアップ企業では、「雑談チャンネル」が細分化され、10種類以上あると聞いたことがあります。
これはいわば、リアルなオフィス環境にあった喫煙所であり、給湯室であり、会社帰りの同僚との飲み会の場所と同じようなものです。

これらの雑談チャンネルはとても有意義な場になり得ます。なぜなら、雑談が新しい情報との出会いとなり、情報発掘のきっかけになるからです。そういったことの繰り返しが、メンバーの強さにつながっていきます。

従業員がリアルな場で集うことができないとしても、先輩が後輩に教える直接的な機会がないとしても、それは、企業として個々人の強さを鍛え上げることがむずかしい理由にはなりません。

きっと、このコロナ禍のなかで、新入社員や若手を教育する立場の人はこんなことを考えているはずです。
「コロナが終息したら、リアルな研修を数多くこなして、能力の底上げをしよう」
これまで、不定期にでも、社内のベストプラクティス(もっとも効率のいい方法)を議論する場を設けていた中堅マネジメント層などもこう考えているかもしれません。
「コロナが明けたら、どう会社の成長をドライブしていくべきか。そのための合宿をしなければならないのではないか」
気を引き締める機会をつくらなければならないという方向に行きがちです。

繰り返しになりますが、こんなときに企業を強くするのは、自由な時間を謳歌(おうか)できるような場所の提供だとわたしは思います。チャットのチャンネルや、コミュニティを用意することです。心理的安全性がそこにあること、そこで過ごす時間が快適なこと、そこで過ごせる時間の余裕があること‐‐それらが、最高の教育方針なのです。

『人類2.0 アフターコロナの生き方』 第1章 より 小林慎和:著 プレジデント社:刊

優秀な人材ほど、何かに縛られて働きたくない、という意識が強いです。

教育に限らず、就業時間やオフィス、雇用形態なども、よりフレキシブルなものに変わっていく。
それはアフターコロナの流れとして、必然なのかもしれません。

「都心」に勤務する従業員も「地方」へと移住する

コロナショックは、ほぼすべての業種・業態に大きな影響を与えます。
これまで日本経済の屋台骨だった「製造業」も、例外ではありません。

 日本において製造業は、まさに中心産業のひとつです。業界全体で約920万人が働き、それは全産業の14.9%を占める人数となっています(「平成26年経済センサスー基礎調査」調べ)。日本には家電から化学まで多種多様な分野の製造業が存在しますが、工場を有する製造業は、その業態を変更せざるを得ないでしょう。
製造業においても、近年はAIロボットが積極的に導入されつつありますが、今回のコロナショックを転機として、人的コストの負担があらためて浮き彫りになりました。よって、無人化がさらに推し進められることは間違いありません。

同時に、大きな変化が起こるのは都心にあるオフィスの状況です。日本の製造業界によくあるパターンとしては、地代が安い地方に工場を置き、マネジメント、営業、管理系などは都心のオフィスビルに入居しているというものでした。
このモデルも変わってきます。リモートワークが進むことで、都心のオフィスにいた従業員を日本各地の地方工場近辺に移してもいいことになります。
そういったモデルが稼働しはじめ、実際に会社全体としての生産性が変わらないマネジメントが実現できるのであれば、その流れはどんどん加速します。

東京をはじめとした都会を好む人もいますが、田舎暮らしを望む人も少なくありません。若者を対象に、「田舎暮らしに憧れるか」というようなアンケートは毎年のように実施されますが、多くの場合で過半数が「はい」と答えています。実際、住環境や食、物件を含むすべての物価、どれをとっても都会にはない魅力が田舎(地方)にはあります。
大学への入学や、社会人になるときなどは、東京や大阪といった大都会に憧れ田舎から都会に移る人は多いものです。しかし、結婚して子どもができたくらいから、もっと広い家に住みたい、マイホームがほしい、といったような若い頃にはなかった願望が出てきます。
都心の企業に勤めることが、もっとも経済的に豊かになる近道だという考えもあります。だからこそ、毎朝満員電車に揺られることに耐えることができたのかもしれない。
しかし、都心に本社を構える企業に籍を置きながら、在宅・リモートワークで生活が成り立ち給料も変わらないということであれば、多くの人が都会に住み続ける意義を自分自身に問いはじめるのではないでしょうか。

都内にマネジメント、営業、管理系の部署があり、地方に工場がある。こんな典型的な構造を持つ製造業の企業は、コロナショックを経験したこれから先、「都心から地方へ」という動きが進んでいくはずです。
では、おおよそでその規模を計算してみましょう。全体で約920万人の従業員がいるとの前提で半数の460万人は東京圏、名古屋圏、大阪圏にこれまでは住んでいたとします。それらの多くの人たちが在宅・リモートワークに転換し、なおかつ希望する場合、工場がある田舎(地方)暮らしができる。希望者が約3割だとしても、約138万人が都会を離れることになるのです。
東京都の人口は2000年では1200万人強でした。それが2019年には1400万人に届こうかという勢いで増えてきました。これでは地方の人材は不足しますし、逆に都心は人が飽和状態になりかねません。
どこにいても仕事ができるとするならば、100万人単位の人たちが地方へ移住する可能性があるのです。

『人類2.0 アフターコロナの生き方』 第2章 より 小林慎和:著 プレジデント社:刊

これまでも、AIやリモートなどのITを活用した省力化・無人化は、労働力不足に悩む多くのメーカーの大きな課題でした。
コロナショックは、その動きをさらに加速させたといえます。

製造業のホワイトカラーの「都心から地方へ」の動き。
その大きな流れは、日本の「都心一極集中」の状況を一変する可能性があります。

「資本主義経済」から「信頼経済」へ

小林さんは、時代の転換が起こるには、大きく3つの要素が必要であると考えています。
その3つとは、「非連続なテクノロジーの発展」「社会の仕組みの変化」「人の価値観の転換」です。

コロナショックは、この3つの要素を一気に推し進める働きがあります。

 まず、「非連続なテクノロジーの発展」について。
資本主義の次への動きに影響を及ぼすテクノロジーは、大きく分けてふたつ。それは、「AI」と「ブロックチェーン(分散型台帳技術、または分散型ネットワーク)です。

AIは、企業のあらゆる事業の仕組みをデジタル化させていくもの。これまでの資本主義を支えてきた知的労働者の役割が、AIによる自動分析に置き換わっていくのです。AI登場以前に貴重とされていた「役に立つスキル」が、突如コモディティ(代替可能)化してしまう可能性が出てきました。
これまで、「むずかしい」とされてきた仕事や分析作業などを進めていくために必要なのは、スキルを持つ人ではなく、それを処理するコンピュータです。AIが処理できるようなものは、極限まで効率的に処理する方向に進んでいくことでしょう。単に役に立つスキルを持つ人の必要性は低くなり、そこにいることに「意味がある人」が求められます。
ここでいう「意味がある」とは、たとえば、その人がいるからそれに関わるメンバーの人たちは笑顔になる。やる気が起きる、場が和む。その人がいるから交渉相手が交渉のテーブルについてくれる。そんなことを指しています。いわば、置き換えが利きにくい存在感があるということです。

次にブロックチェーンについて。
ブロックチェーンとはある技術のことで、IT革命の次の革命として注目され、2016年ころより書店などでもよくそのことが書かれた本を見かけるようになりました。しかしながら、技術としてはかなり複雑であり、概念も理解もむずかしく、いまだに一般的に浸透していません。
ブロックチェーン技術をひとことで表すなら、「非中央集権」という言葉になります。ブロックチェーンを用いれば、中央集権的な役割を必要とせず、あらゆる価値の承認を処理できます。
たとえば、銀行の送金について考えてみましょう。
自分の口座から相手の口座に送金する際には、通常は口座のある銀行が中央管理しています。データセンターにおいて送金データの処理がなされ、金銭的価値が移転したことを記録。そのことを、銀行が保証します。送金する側も、受け取る側も中央管理されているから安心することができます。一方、ブロックチェーンによって送金システムを構築する場合は、そのような中央管理者が不在でも、同じように安心して送金をすることができるようになります。
このようなブロックチェーン技術が社会インフラのなかに浸透すれば、国家のような中央意思決定機構が不在でも、ものごとが公平に透明性を担保したまま進んでいくことが可能です。単に信頼を担保するためのシステムや会社も、必要性が低くなるでしょう。公正に正確にものごとを進める人が不在でも、問題のない世界がやってくるということです。

そして、「社会の仕組みの変化」も、コロナショックで起こりました。というよりも、コロナショックは社会の仕組みを否応なく変え、人の価値観の転換にも大きな影響を及ぼしたという見方ができます。
コロナショックによって、在宅・リモートワークがあたりまえとなりました。もはやわたしたちはオフィスに集う必要はなく、都市という狭い空間に多くの人がいる必然性もなくなりつつあります。効率的な経済をまわすために存在した都市の意義は薄れ、そのために設計された交通網などの社会インフラは見直されていくことでしょう。コロナショックは、確実に社会の仕組みを変えようとしています。

「人の価値観の転換」も起きています。
これまでは、人の信頼に対する価値観は実に多様なものでした。AI技術にまだ信頼を置けない人がいれば、中央管理者がいないブロックチェーン技術 をいぶかしむ人もいて当然です。リアルに会わなければものごとをはじめられない人、会食を重ねなければ相手を信用できない人、オンラインミーティングだけでは意思決定しない人がいました。もちろん、それらの逆も然(しか)りであって、その割合が一気に増えたと思います。
コロナショックによって、オンラインでの人間関係しかなくても、ものごとを進めていける価値観を持つ人がマジョリティになりつつあるのです。

『人類2.0 アフターコロナの生き方』 第3章 より 小林慎和:著 プレジデント社:刊

小林さんは、アフターコロナの新世界は、「個人が中心の時代」になると指摘します。
つまり、「誰と」動くのかが重要になるということです。

信頼は、相手にとって意味があるかどうかを想像し、意味のあることを実行することで蓄積できるものです。

「資本主義経済」から「信頼経済」へ。
その動きは、もうすでに始まっています。

“居場所”はオンライン上へ!

小林さんは、コロナショックを機に、コミュニティへの関わり方、コミュニティのかたちそのものも変化していくと指摘します。

 もともと、都会のマンションに住んでいる人々の多くは、”ご近所づきあい”のような地域コミュニティへの参加意識が高くありませんでした。マンションの隣に住む人の名前や顔すら知らないということも普通のことです。
一方で、SNS上では数百人、数千人のつながりを持ち、日々コミュニケーションをはかっていました。

コロナ禍のいま、毎日のように日本全国でオンラインイベントが開催されています。もちろん、参加者は日本全国から集ってきます。わたしが運営できるオンラインサロンのイベントにも、東京はいうに及ばず、北は東北から南は九州まで、さらにはシンガポールやマレーシアといった海外からの参加者が集まってくるほどです。
オンラインイベントのよいところは、人数の限定や予約の必要がない限り直前でも参加を決められることにあると思います。
イベントの情報を知って興味を持ち、仮にその時点では都合がつかなくてもスケジュールとしてはなんとなく入れておく。その後、たまたま予定が空いたなら、パソコンをつけてアクセスするだけで参加することが可能です。加えて、オンラインイベントはずっと画面に集中していなくてもいいし、音声を聞くだけのスタイルでもなんら問題ありません。さらには、途中で抜けることも簡単です。

「オンラインネイバー(Online neighbor)」という感覚を持ちはじめた人もいるようです。ネイバーとは「隣人」という意味をもつ単語です。つまり、オンラインのなかにおける隣人ということです。
とあるオンラインイベントに参加する。参加者同士で、インタラクティブな会話が発生する。また別の日にちがうイベントに参加したとき、以前にオンライン上で会話した人とまた出くわす。そんなかたちで何度か出会うと、オンラインネイバーという親近感が湧いてくるのです。
これはまさしく、コロナ禍ならではの新しいコミュニティのかたちの現れではないでしょうか。
オンライン上で最も強固なコミュニティを形成しているのは、オンラインサロンです。オンラインサロンは、実業家の堀江貴文(ほりえたかふみ)さんや、お笑い芸人であり絵本作家、実業家としても活躍する西野亮廣(にしのあきひろ)さんら著名な方々が中心となってはじめたものですが、現在は3000程度存在し、30億円ほどの市場規模を形成するまでに至っています。なかでも、西野さんが運営する人気サロンは6万人以上の参加者を誇り、その規模は、ひとつの”街”を形成しているとも見ることができます。
アフターコロナの新世界では、より多種多様なオンラインコミュニティが増えていくことになります。オンライン上で過ごす時間が相対的に長くなり、オンラインサロン、SNS上のグループ、ライブ配信イベントなどで他者と関わることが多くなるからです。そうした関係が深く長く続くと、リモートトラストが形成され、人と人との個人単位でのコラボレーションが加速します。

そして同時に、リアルな現場でのコミュニティにも新しい動きが出てきます。というよりも、新たなコミュニティの形成が喫緊(きっきん)の課題だといえるかもしれません。
たとえば、病院とホテルの関係ならばこんな課題があるはずです。近い将来、また新たなウイルスが現れたときに、あたりまえのように入院病棟の不足を民間のホテルで補う日がやってきます。それに対応するため、政府、自治体、病院、そしてホテルの4つのコミュニティが集まり、有事の際の連携をスムーズに行うための官民連携のネットワーク形成も必要不可欠になります。

『人類2.0 アフターコロナの生き方』 第4章 より 小林慎和:著 プレジデント社:刊

コロナショックは、私たちの行動様式や働き方などを変えただけではありません。
もっと大きな社会全体の構造・価値観や街のあり方までも根底から変えてしまう衝撃があります。

私たちは、今よりさらに、現実世界(リアル)からネットの世界(オンライン)に入り込んでいきます。

これまでの世界とは、まったく異なる新しい世界。
そこで生活する私たちは、これまでとはまったく違う新しい人間、まさに“人類2.0”というにふさわしい存在ですね。

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私たちは、今、“世界共通の敵”ともいえる「新型コロナウイルス」と戦っています。
人類の歴史上、例を見ないこの戦いは、私たちが信じていたものをすべて変えてしまうことになる大きなものです。

しかし、ものは見方です。

小林さんは、新型コロナウイルスは、敵ではなく、人類が「人類2.0」へと進化するきっかけであり、共存すべき相手なのかもしれない、とおっしゃっています。

ウィルスは、今後も姿かたちを変えて、周期的に人類の前に現れてくるでしょう。
そうなっても生き延びられるように、今のうちに社会全体を、そして人類全体をアップデートする必要があります。

世界各国が一致団結して、人類を新しいステージに導く。
私たちは、まさに歴史的な転換点に立っているといえます。
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